不妊の治療にはどのくらいの費用がかかるの?

不妊治療で気になるのがその費用です。妊娠したいけど金銭的な負担がかかるため治療に踏み切れないという人も多くいるようです。

現在、タイミング法、ホルモン療法、人工授精、体外受精、顕微授精の5つの方法のうち健康保険適用なのはタイミング法とホルモン療法内の排卵誘発剤治療などの一部です。

その他の人工授精や体外受精、顕微授精などは、不妊治療効果は高いですが、保険が効かない自由診療になっているためかなり高額な費用が発生してしまいます。

不妊検査の費用は一般的なものから高額なものまで

治療の前には必ず検査が必要であり、これにも費用がかかります。

検査のうち血中のホルモン検査や一般の血液検査でするのと同じような項目の血液検査は、保険が効くので通常の病院にかかるのとそれほど変わりはありません。

しかし、着床に問題がないかどうかの検査には約2万円前後もかかってしまいます。

他にも感染症一式を調べるのに1万円、子宮鏡を使った検査や自然妊娠、人工授精を希望する人は必ず必要になる子宮卵管造影検査なども1万円前後します。

ですが、初診の場合は大きな検査もないため病院によって変わりますが約3000円~7000円程度のところが多いようです。

その後の通院では約500円~2000円前後であり、本格的に治療が開始されて高額な検査費用や治療費がかかるという流れになっています。

お薬の場合は飲み薬であれば保険が効くものも多く、負担はありません。

注射の場合は保険が効くものでも1万円前後かかってしまいます。

不妊治療は保険が効かないため高額

治療法の費用内訳は、人工授精1回につき約1万5千円程度、体外受精1回につき24~28万円程度、顕微授精1回につき30~60万円程度となっています。

特に顕微授精は病院によって費用に大きく差があるようです。

国の不妊に対する助成制度とは?

しかし、国の特定治療支援事業といって助成が受けられる制度があります。

結婚していることが前提で、730万円という所得制限がありますが、1年のうち2回までは1回につき15万円が助成されます。

また、2016年度からは、新たに年齢制限が加わり助成が受けられるのは妊娠の確率が高い42歳までとなりました。

だた、40~42歳で3回、39歳以下は6回まで受けられることになり、不妊治療を連続して行いやすい環境に変更されました。

その他、国が実施している制度とは別に、地方自治体(市町村)が実施している不妊治療費助成制度があるところもあります。

また、不妊治療中に子宮筋腫やその他の原因疾患が見つかり治療が必要になることがありますが、不妊治療中でも入れる保険があります。

不妊治療自体の保障はありませんが、他の疾患は治療費を出してもらえるものがあります。




このページの先頭へ